婦人科 医院開業のポイント...

婦人科 医院開業のポイント

• 特徴と注意点
• 必要面積と開業物件立地（選定）ポイント
• おすすめ開業形態
• 内装レイアウトのポイント
• 広告活用について
• 適正な人員配置
• 資金計画
• 損益分岐点

特徴と注意点

婦人科では、外来診療の他子宮がんなどの婦人科検診も大切な収入源になります。
女性特有のあらゆる疾患を診る為、ターゲットとする患者層も全年齢に広がります。
よって立地は出来るだけ全方向から集患できる立地が望ましいです。一番の理想は住宅地が背後にある駅前商業地などです。
又、不妊治療も行う場合は、近年不妊治療専門のクリニックが多数開院しているので、競合との共存も考える必要があります。
集患については、婦人科の場合、特に若い患者さんは「恥ずかしさ」が通院を躊躇させますので、HPに院長やスタッフの写真を載せ、患者さんの体験談を載せるなどの工夫を凝らして内容を充実させ、クリニックに行く抵抗感を少なくする事が重要になります。
さらに、医師が女性である場合、そのこと自体が最大の「売り」になりますので、ホームページでは積極的にアピールして下さい。

必要面積と開業物件立地（選定）ポイント

物件立地について

立地選定は希望するエリアを絞り込み、物件の目星を付けて診療圏調査を行い、あらかじめ定めた診療コンセプトを考慮して選定をする。自院の強みを明確化することで、対象とする患者層や地域性が浮かび上がる。そして、事業シミュレーションをした上で十分に経営に成り立つ物件がどうか確認するのがいいでしょう。

必要面積
約30～40坪。産科標榜やマンモグラフィーを設置するなら約50～200坪が必要。

ポイント
婦人科はクリニックの評判重視で広域からの来院もありますので、アクセスのよい立地がおすすめです。また、車での来院も多いので駐車場もあった方がいいでしょう。開業物件は診療内容によって大きく異なります。産科を標榜するのか、不妊治療を行うのか、マンモグラフィーを導入するかなどにより、面積や階層が変わってくるのです。

おすすめ開業形態

戸建てクリニック

①土地を購入（または所有地）
②土地を借りる
③建て貸し（リースバック）

メリット
設計プランの自由度が高く希望に合ったクリニックを作ることができます。また、駐車場の台数も確保できる場合も多いので車を利用した来院患者の確保も見込むことができます。

デメリット
開業資金が多額となり、開業後の資金繰りも含めて資金調達を考える必要があります。また、開業までの期間が長く、時間や費用のロスがでることもあります。

ビル診療所

①スケルトン
②事務所仕様
③医療ビル
④医療モール

メリット
初期投資が比較的少なく開業資金に応じた計画を立てることができます。また、駅前など好立地物件や医療モールなど集患しやすい面もあります

デメリット
設計プランの自由度が低く、制約も多いことがあります。診療科目によってはクリニックに適さない場合や家賃の関係上、窮屈な設計になることもあります。医療機器の搬入や設置、空調設備、換気設備、給排水設備などの検討が必要となります。

第三者より承継したクリニック

メリット
施設の内装や医療機器など承継することにより初期投資がまったくの新規開業より少なくてすむ場合があります。そして、何より、患者を引き継げること、当初よりある程度の患者を確保できることが大きなメリットとなります。また、スタッフの継続雇用もメリットとなりうる材料にもなります。

デメリット
前院長の診療方針を無視してしまうと今まで通ってくれていた患者が離れてしまうことがありますので、自分らしい診療方針にとらわれることなく少しずつ変えていくことが必要となります。
また、既存の施設を利用する必要があるので改修や医療機器の入れ換えなどの制約が多いことが考えられます。

内装レイアウトのポイント

婦人科は女性専用のクリニックであり、診察室では主に問診を行い、その後、本格的な診察を内診室で行うので、レイアウト的にはドクターの利便性の高さを考慮して、診察室と内診室を隣接させることが望ましいです。
その他、他の診療科に比べ、プライバシーの確保が重要になるので、待合室や受付の構造にも配慮が必要です。

広告活用について

近隣への告知も必要となりますので、地域密着型の広告媒体も考慮しましょう。ホームページは必須です。

女性がターゲットになるため、ホームページはもちろんのこと、女性の購読が多いフリーペーパーなどが効果的でしょう。また、地域密着型の広告媒体を展開する場合には女性が多く集まる商業施設や交通機関に掲出できる広告媒体も効果的でしょう。

適正な人員配置

受付、看護師
経験のある受付スタッフを採用することで、レセプト対応等任せることができます。
正社員で採用すると人件費のコストはかかりますが、シフト調整が容易になります。

資金計画

内科をベースにして、各診療科目ごとに資金計画を比較します。

テナント保証金：交渉が可能な場合もありますが、10カ月分が基本となります。
広告宣伝費：ホームページ作成料や、看板等、内装サイン工事の費用になります。
什器・備品：待合の椅子や、診察室の机等の費用となります。
医師会入会金：地域によって違いますが、300万円～500万円のレンジが多くなっております。
開業コンサルタント：金額やお願いできる業務内容はピンキリです。数百万という会社もあります。
運転資金：事業が軌道に乗るまでの固定費（家賃や人件費等）の支払いに充てる資金です。多く確保できると安心です。
基本的には使途が限定されていない運転資金は借りにくいのですが、最近は多く借りることが可能となっております。

内装工事（40坪）	2,400万円
医療機器	2,000万円
テナント保証金	400万円
広告宣伝費	300万円
什器・備品	200万円
医師会入会金	400万円
開業コンサルタント	100万円
薬剤費	50万円
運転資金	1,500万円
開業前経費、予備費	100万円
合計	7,450万円

坪数は内科に比べると小さいケースが多いです。エコーや内診台が必要ですので、医療機器にコストがかかります。

損益分岐点

●設定条件●
固定費は、統計データ固定費−専従者給与で設定
借入5,000万円、15年元利均等返済、金利0.1％、据え置きなし→毎月返済額 約28万円
借入7,500万円、15年元利均等返済、金利0.2％、据え置きなし→毎月返済額 約42万円
生活費70万円

◎前提条件（単位：円）

固定費（月）	粗利益率	単価	日数
4,109,000	80.4%	6500	20

◎借入5,000万円のケース（単位：円）

固定費+返済 +生活費	必要収入額	必要患者数（人）		粗利率	単価	日数
		月	日
5,089,000	6,329,602	1,151	58	80.4%	5,500	20

◎借入7,500万円のケース（単位：円）

固定費+返済 +生活費	必要収入額	必要患者数（人）		粗利率	単価	日数
		月	日
5,229,000	6,503,731	1,182	59	80.4%	5,500	20

会員登録

ご登録されたドクターには医院開業のポイントをまとめた小冊子を進呈、物件情報（公開していない継承物件の情報など）・クリニック見学会・無料個別相談会の情報などをいち早くお知らせいたします。