眼科 医院開業のポイント...

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診療科目別 医院開業のポイント

眼科 医院開業のポイント

眼科 医院の特徴と注意点

立地“条件”が最大のポイントと考えます。住宅地、不特定多数の人が集まる主要駅前周辺やビジネス街、アクセスのよい幹線道路沿い等が開業候補地としてあげられますが、好立地な場所ほど、すでに開業している競合医院が1軒、あるいは複数軒あるケースが多いので、競合医院の有無、評判と併せて、どのような機械を導入し、どのような治療を行っているかをリサーチすることが重要です。
また、眼科開業において特に考慮すべき点は、白内障の手術等を行うか、が開業計画に大きな影響を及ぼします。手術用機器の導入コストにあわせて診療スペースの検討が必要となりますので、投資金額に与える影響は非常に大きくなります。
昨今、眼科の開業も増えています。ご自身が“引き受ける治療の範囲をどう設定するか”を明確にしたうえで、診療圏内における競合医院との住み分けができる立地、ご自身が考えるターゲットの患者層が見込まれる立地、ご自身が想定する経営・診療体制が他のクリニックと差別化できる立地、これらを満たせる“条件”の場所を探すことが重要です。

眼科は、診療圏が他科に比べて広く、老若男女、幅広い年齢層がターゲットになります。小児児童であればプール授業での結膜炎、高校生・大学生のコンタクト処方、OA機器の普及によるサラリーマン・OL層の眼疾患の増加、高齢者であれば高い確率で白内障に罹患します。

前述の条件を満たすことができる立地で、適切な投資計画、明確なターゲットの絞り込みを行うことができれば、診療圏が広いだけに、かなりの患者数が見込めるのが眼科の特徴でもあります。

また、失明原因の主な要因である糖尿病性網膜症など内科医(糖尿病専門クリニック)との連携も積極的に視野に入れたいのと、コンタクト会社との連携も重要なポイントです。

眼科 医院の必要面積と開業物件立地(選定)ポイント

物件立地について

立地選定は希望するエリアを絞り込み、物件の目星を付けて診療圏調査を行い、あらかじめ定めた診療コンセプトを考慮して選定をする。自院の強みを明確化することで、対象とする患者層や地域性が浮かび上がる。そして、事業シミュレーションをした上で十分に経営に成り立つ物件がどうか確認するのがいいでしょう。

必要面積
約30~35坪。手術(白内障・レーシック)を行う場合は約45~60坪が必要。

ポイント
眼科の一般診療をメインとするのであれば、ターゲットは老若男女、幅広い年齢層をターゲットとすることが出来ます。従いまして立地は、人口の多いエリアがいいでしょう。また、眼鏡・コンクトレンズ店との連携が取れる立地というのも重要なポイントです。手術を行う場合は高齢の患者様が多くなるので、バリアフリーが必要です。

眼科 医院のおすすめ開業形態

戸建てクリニック

①土地を購入(または所有地)
②土地を借りる
③建て貸し(リースバック)

メリット
設計プランの自由度が高く希望に合ったクリニックを作ることができます。また、駐車場の台数も確保できる場合も多いので車を利用した来院患者の確保も見込むことができます。

デメリット
開業資金が多額となり、開業後の資金繰りも含めて資金調達を考える必要があります。また、開業までの期間が長く、時間や費用のロスがでることもあります。

ビル診療所

①スケルトン
②事務所仕様
③医療ビル
④医療モール

メリット
初期投資が比較的少なく開業資金に応じた計画を立てることができます。また、駅前など好立地物件や医療モールなど集患しやすい面もあります

デメリット
設計プランの自由度が低く、制約も多いことがあります。診療科目によってはクリニックに適さない場合や家賃の関係上、窮屈な設計になることもあります。医療機器の搬入や設置、空調設備、換気設備、給排水設備などの検討が必要となります。

第三者より承継したクリニック

メリット
施設の内装や医療機器など承継することにより初期投資がまったくの新規開業より少なくてすむ場合があります。そして、何より、患者を引き継げること、当初よりある程度の患者を確保できることが大きなメリットとなります。また、スタッフの継続雇用もメリットとなりうる材料にもなります。

デメリット
前院長の診療方針を無視してしまうと今まで通ってくれていた患者が離れてしまうことがありますので、自分らしい診療方針にとらわれることなく少しずつ変えていくことが必要となります。
また、既存の施設を利用する必要があるので改修や医療機器の入れ換えなどの制約が多いことが考えられます。

眼科 医院の内装レイアウトのポイント

眼科を訪れる患者さんは目が不自由なだけではなく、高齢者や車椅子の患者さんも多い為、バリアフリー化 とする事が求められます。
又、眼科は他の診療科と比べ検査機器が多く、他の診療科と比べ、患者さんの動線が複雑なのと、新しい機器の導入なども考えられる為、スペースの確保や、電源やLAN関係など、将来の変化をある程度予測した設計が求められます。
また白内障などの日帰りOPEをやられる場合には、OPE室・前室・準備室の他、リカバリー室が必要と
なりますので、面積を確保する他、それに対応する設備と医療機器が必要になります。

眼科 医院の広告活用について

眼科一般診療・検診・コンタクトレンズ/眼鏡処方を主体とした場合は地域密着型の広告媒体を選択すると効率的です。日帰り手術やレーザー治療など近隣の競合医院にはない特徴がある場合には広範囲に告知できる広告媒体を選択すると効果的です。

高齢者が主なターゲットになりますが、全ての年代がターゲットとなるため、エリアを絞った広告展開や学生がいるような立地の場合には学生向けの広告展開をすると効果的です。

眼科 医院の適正な人員配置

受付、看護師、視能訓練士(ORT)、眼科診療補助者(OMA)
診療補助で専門資格を持った方を採用するケースがあります。

眼科 医院の資金計画

内科をベースにして、各診療科目ごとに資金計画を比較します。

テナント保証金:交渉が可能な場合もありますが、10カ月分が基本となります。
広告宣伝費:ホームページ作成料や、看板等、内装サイン工事の費用になります。
什器・備品:待合の椅子や、診察室の机等の費用となります。
医師会入会金:地域によって違いますが、300万円~500万円のレンジが多くなっております。
開業コンサルタント:金額やお願いできる業務内容はピンキリです。数百万という会社もあります。
運転資金:事業が軌道に乗るまでの固定費(家賃や人件費等)の支払いに充てる資金です。多く確保できると安心です。
基本的には使途が限定されていない運転資金は借りにくいのですが、最近は多く借りることが可能となっております。

資金計画

オペをするクリニックが増えており、最低50坪は必要になります。それに伴い医療機器もコストがかかります。多焦点レンズ手術をする場合は更に高くつきます。

眼科 医院の損益分岐点

●設定条件●
固定費は、統計データ固定費−専従者給与で設定
借入5,000万円、15年元利均等返済、金利0.1%、据え置きなし→毎月返済額 約28万円
借入7,500万円、15年元利均等返済、金利0.2%、据え置きなし→毎月返済額 約42万円
生活費70万円

設定条件

◎借入5,000万円のケース

借入5,000万円のケース

◎借入7,500万円のケース

借入7,500万円のケース

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